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なかなか分かりやすい。日本最大級を謳っていたSONETがレンタルSNSサービスを停止するということだから、これから日本にもNINGの波がやってくるのかも知れない。
筆者はすでに5個も6個もネットワークを作成していろいろ実験中なのだが、ビジネスモデルに近いものも見えてきた気がする。英語が元言語のNINGのローカライズの強みは、逆に日本においては国産SNSと比較した際に日本語の弱さとして目立ってしまう。NINGではこれを「翻訳ファイル」という形でエクスポートできるようになっている。当社では、日本語ファイルのバグをつぶしたり、常に最新版に更新したりする「翻訳ファイル」サービスを、SNS作成・保守サービスと並行して提供する予定だ。これにより、当社のサービスを受けた顧客には1年間の間常に最新版の翻訳ファイルを手にすることができる。これで、このパワフルなSNSツールの導入障壁が軽減されるはずだ。

朝日新聞は2月24日付けで下記のような報道をした。
このニュースは英語の検索ではひっかからないようで、日本のソースからしか調べることができなかった。

　【マウンテンビュー（米カリフォルニア州）＝赤田康和】インターネット検索大手の米グーグル幹部は２３日、朝日新聞のインタビューで、今年夏から秋にかけ、日本を含む１０カ国で電子書籍の販売を始めることを明らかにした。パソコンや電子書籍専用端末で本の全文を読める。当初の販売タイトル数は、１０カ国を合わせ、最大２００万冊規模になるという。

　同社戦略提携担当のディレクター、トム・ターベイ氏が取材に応じた。米、英、フランスなど５カ国では８月ごろ、日本、スペイン、イタリアなど５カ国では９月か１０月ごろの販売開始を目指す。すでに、出版社などの許諾を得て本の一部を見せるサービスを世界的に２００万冊規模で展開しており、これを全文に拡大するよう出版社と交渉しているという。

　新サービスの名前は「グーグル・エディション」。グーグルのサイトに接続して購入すれば、いつでも電子ブックを読むことができる。日本国内では、「複数の大手出版社が前向きになっている」（同社日本法人の担当者）という。ＰＨＰ研究所は当初、著者の了解を得た作品１千タイトル程度を提供する予定だ。

どこの出版社が「前向き」に検討しているかは分からないが、これはかなり希望的なニュースかも知れない。グーグルの名前の大きさは停滞した業界に風穴を開けるには十分かも知れない。これからは先日連合した大中出版社21社が足並みを揃えて前に進むのか、それともその場にとどまるのか、はたまた足並みが合わずして転んだり裏切り者が出てきたりするのかも知れない。
9月か10月ごろのスタートということだが、これまでにはiPadが発売されているし、キンドルも日本語対応をしているかも知れない。いずれにせよ、今年が大きな山場になることは間違いない。

アップルは注目のカウントダウンをついに終了し、iTunesでの電子音楽配信で100億ダウンロードを達成したことを告知した。

Macworldが伝えたところによると、DLは1年半前には50億だったそうだから、驚異的なスピードである。アップルは記録的な100億曲目の購入者にiTunesの10000ドル（100万円弱）相当のギフトカードをプレゼントするコンテストを主催していたが、それは誰の手にいったのだろうか。10日ほどしたら告知されるのではないかとのことだが。（DL全部iPodに入るのだろうか）

iTunes 100億DL達成！

注目のダウンロード人気ベスト10は下記のようになったらしい。

１．”I Gotta Feeling” by Black Eyed Peas
２．”Poker Face” by Lady Gaga
３．”Boom Boom Pow” by Black Eyed Peas
４．”I’m Yours” by Jason Mraz
５．”Viva la Vida” by Coldplay
６． “Just Dance” by Lady GaGa & Colby O’Donis
７．”Low (feat. T-Pain)” by Flo Rida
８．”Love Story” by Taylor Swift
９． “Bleeding Love” by Leona Lewis
１０．”Tik Tok” by Ke$ha

実は恥ずかしながらほとんど知らない曲ばかりだが、それだけ世相を反映しているということか。着実に若者には楽曲の電子配信が根付いているということだ。

しかしいやはや、とにかく大きな数字である。おめでとう、iTunes!

電子出版SNSのEBook2.0が順調な滑り出しで初日に５０名のメンバーを獲得できた。
今回の件では知人にあまり声をかけておらず、ほとんどネット上でのリクルートなので日本国内における電子出版に対する関心は日増しに高まってきているといってもいいだろう。

しかし、まだ肝心のハードウェア、つまり電子ブックリーダーは日本には出てきていない。すでに世界では大量のリーダーが濫立している状態となっており、勝算はなくても業界にいるからということで参入せざるを得ないという立場のメーカーも大いに違いない。が、これはある意味正しい、というのは中に入ってみないと分からないこともかなりたくさんあるからだ。外から見ているだけでは詳しい分析などできっこない場合があるだろう。この点で日本のメーカーの腰が異様に重いのは、クリエイティブな発想をもはや提案できないくらいに時代に取り残されているという可能性もある。ハードとソフトの開発の観点からも、そしてビジネスの体質的な観点からも。内需に頼りすぎてきた日本の経済力が生んだ弊害なのであろう。数少ない世界の中での「勝ち組」に君臨してきたトヨタが今このようなトラブルに巻き込まれている中で、尻込みする気持ちもわかる。が、資本主義経済は競争原理で成り立っている。「臆病者には死を」の世界であり、参入せずにシェアを取ることなんて不可能なわけである。（この点でSONYは果敢な挑戦を続けていること自体は評価されるべきかもしれない）

最近WSJで寄稿された電子出版のシェアを巡る論争について、我らが次世代電子出版研究の第一人者であるEBook2.0 Forumの鎌田氏が「アマゾンのシェア「急落」予想の無意味」というタイトルのエントリーでコメントをしている。

「凋落説」に対しては、さしあたってこう言えば十分だろう。アマゾンはアップル、Googleとバトルを繰り広げつつ、それらともパートナーであることができる。アマゾンにとってみれば Kindle Storeが本体なのであって、すでに E-Readerは必須のものではない。専用リーダがなくてもビジネスはできるし、最大の書店でもあり続けるだろう。アマゾンはiPadや Android、PCを含めた、マルチプラットフォームでのE-Book販売でのシェアと利益率の両方をにらみながら、手を打っているわけだ。同社の圧倒的強みは、ライバルよりも圧倒的に「本の顧客」、本の売上を最大化する「適正価格」を知っているということで、これが容易に覆ることはない。

全く同感である。表面的には戦いながらも、実際には「共闘」して電子出版の市場に革命を起こしている訳であるし、アマゾンもアップルもグーグルもよく分析してみると狙いは完全にはかぶっていない。つまり彼らの中では「バランスのよい棲み分け」を目指しているように見えるのだ。結局はデジタル連合ＶＳアナログ連合という戦いになっており、アナログ連合の一社がどの相手にせよデジタル連合の一社に組み入れられたら、それでデジタル連合は勢力を大きくするのである。特にアマゾンはすでにＰＣ、iPhone/iPod、Blackberryと対応端末を増やしており、カバーできていないのはMacOSとAndroidくらいで、それらへの対応も時間の問題であろう。そしてKindle上でもネット検索はやはりGoogleだ。

では、日本の市場に電子ブックリーダーがやってくる可能性があるのか、筆者は近々全く予想されなかった形での登場の可能性があるとふんでいる、というかそういう動きの仕込みの中に加わりかけている。 続きを読む

たまにはやわらかいエントリーを。

立入（たちいり）という苗字は実は母方の苗字で両親が離婚した際に母方から譲り受けたものである。なので実は小学校1年2学期までは別の姓を名乗っていた。
で、以後はこの何とも珍しい姓を名乗ってきたわけだが、ご存知の通りかなり珍しい名前なのでほぼ毎回聞き返される。この名前をもって生まれてきた母（ちなみに祖父は養子だった）ももちろん筆者と同じような目にあってきた訳で、その度に「立入禁止」の「立入」です、と言ってきたようである。というわけでごく自然に、小学校から中学校を卒業するくらいまでこれが筆者のあだ名で一番メジャーなものだった訳だが、良くも悪くも目立つ名前なのでもはや開き直ってしまい、最近では自分でもそう言うようになった。ある意味自虐ネタである。

ところでこの苗字、実は滋賀県由来のものらしく、母が以前先祖を遡って調べてみた時に「立入宗継」という日本の戦国時代に活躍した歴史上の人物にいきあたった。なかなかの偉業を達成した先祖なので分かった時はやや嬉しかったが、当時は「たちいり」ではなく「たてり」と読んでいたらしい。

これまた別の姓を名乗っていた祖父が養子でこの苗字を引き継ぎ、母と叔父が生まれたのだが叔父は結局結婚しなかったのでこの苗字が増えなかった。離婚により母がそれを継ぎなおしたことから筆者と弟がその苗字を継いだが弟にはまだ子供がいない。でこちらはと言えば、妻を旧姓から立入の苗字に変え、子供を四人も生んでもらったので立入をたくさん増やしたことになるのが少しの自慢である。ちなみに筆者はこれまで同じ苗字の人物と会ったことは一度もない。（が、一度だけ落語家の桂きんし（本名：立入勉三）を見かけたことがある）なので、ネットなどでたまに見かける同姓の方たちに親近感を感じてしまう。

で、前置きが少し長くなったのだが「アンサイクロペディア」なるアングラなウィキもどきがあって、そこに面白いエントリーがあるのでそれを紹介したかっただけだった。その名も「立入禁止不動産」　明らかにこれを思いついた人は筆者と同じ自虐ネタの延長線上でこれを考えている。なかなか面白いので興味のある方は息抜きにどうぞ（笑）

立入禁止不動産についてのエントリー（笑）

今の時代、あまりとやかく考えても仕方が無いように思った。電子出版に関する問い合わせが最近増えてきたし、キンドルストアでの売上も順調なのであとはコンテンツの収集が最大の課題である。（すでに数百単位では集まりつつあるが、市場の流れを変えるにはまだまだ必要だ）
メールで個別に対応するのは勿論必要なのだが、情報の多くは共有されてしかるべきものである。が、もちろん実際に出版に関心の無い方ばかりを集めてみても場が荒れるだけになり、本格的に出版を検討されている向きには不向きであろう。かといって、実際に出版前のカウンセリングを数多くの人にするのも限られたリソースでは大変だし、毎回フィーを取るのも無理がある。勉強会やセミナーが向いているかとは思うが、あいにく筆者は日本に住んでいないため頻度は限られる。

そこで、いっそのこと電子出版専用のSNSを設けて、その場で詳細な意見を交換できるようにしたらどうかということになった。（といっても、筆者の脳内での相談事であるが）そこに世界中からの電子出版に関する情報を集約してみれば楽しいかもしれない。プライベートSNSは（有料にせよ無料にせよ）会員の囲い込みには非常に適したシステムなので、これからこういうサービスは増えてくるように思う。課金も年会費にしてしまえば簡単だし、会報などを電子出版で配信するのもありだ。そのうち誰かがスタートするなら、まずは自分でやってみるべきではないか。

と、いうわけで立ち上げました、日本初（というか世界初？）の電子出版専用会員制SNS、その名も”eBook2.0″！（あまりに安易だがこれは後でどうにも変えることができる） 1万円か2万円ほどの年会費を取るシステムにして、まずは日本人あるいは日本語の書籍を対象としてサービスを提供したいと考えている。もちろん現時点では中身がないので、有償にするのも心苦しいからしばらくの間は無料で提供していきたい。最初の会員を無料で募るということで、限定100名とか、3月末までを初年度無料無料招待期間とするとか、何らかの制限を設けようと考えているが、具体的な決定はまだない。（現在進行形なのが面白いと思って頂ければせめてもの救いである）

とりあえずは参加オープンにしておいて様子をみようと思う。その内無料の許可制→有料の許可制という風に移行していく予定。
このブログを読んで頂いている方はすでに電子出版に興味がある方だと思うので、普段閲覧頂いていることへのお礼ということで、できるだけ早めにご登録頂きたい。（IDなどに関しては個人特定の問題があるので公表する必要はありませんが、筆者（管理者）には身分を明かして頂くほうが相談に応じやすいと思います）

ぜひこの機会にご登録ください！
電子出版専用SNS＠NING （http://ebook20.ning.com）

（１からの続き）
では、これからもこのように時代を先取りして、多くの顧客、あるいは会員を確保して「囲い込み」に成功するサービスがネットの世界を牽引して、儲けていくのだろうか。恐らく大多数の人が「YES」と答えるかと思う。筆者も少なくともあとしばらくはこの流れが一気に変わるような展開がないと考える。ネット市場では勝者は「一分野に一者のみ」、この原則が急に大きく覆ることはなさそうだ。

しかしながら、時代の変遷をもろに受けるのもネットの世界独特である。例えば動画共有サイトのVEOHが経営破たんしたそうだが、これは一時期米国のネットを大いに賑わせたサービスである。Joostもよくないらしい。が、筆者の友人が日本の立ち上げを手伝っているHULUに関しては米国ではほぼ一人勝ち（YouTubeを除けばだが）の様相を呈しているようだ。日本ではなかなか権利の問題が難しいそうだが、どこかの業界で聞いた話である。

筆者が以前いた製造業の業界は一度シェアを取ると、しばらく続く傾向にあると思う。メーカーは認知されていくことで競争力を強めていくし、熱心な顧客がついてくる。しかしネット世界の住人は気まぐれである。栄枯盛衰がこれほどまでに激しい業界も珍しいのではないか。（もっともGoogleやEbay、AmazonといったIT巨人のように頭一つ抜けてしまえばしばらくその覇権は続くことになるのだが）

少し話が長くなってきたが、いよいよ本題に入る。筆者は現在とあるプロジェクトを構築中である。これは、ずばりと言ってしまえば「世界で最も速く成長するソーシャルニュースネットワークの構築」プロジェクトである。とある週末の日に、思い立ったアイデアがあまりに面白かったので、そのまま脳内処理を続けた結果、周囲の仲間にシェアしたくてたまらないものになってしまった。ソーシャルニュースネットワークとは何か？米国ではDIGGがソーシャルニュースで有名なサイトだし、日本にはニューシングという似たようなサービスがある。（アクセス数や規模はかなり違うと思うが）

しかし筆者の中にあるソーシャルニュースネットワークといえば、一時ネットを騒がせたあの動画にでてくる架空の会社「Googlezon」が運営するあれである。（下記がその動画、日本語字幕つき）恐らくご覧になられた方も多いだろう。

EPIC2014

このアイデアに基づいたネチズン主導のメディアサイトはいつかできると思う。Yahoo!やMSNといった大手ポータルサイトではこれらの動きに十分対応しきれないし、十分な広告収益を得ている彼らのすることはもっと別にあるのかも知れない。なので、これまで広告主を最大に集めてきたポータルが取って喰われる日が近づいているのかも知れない。

ここで大事なのはいかに

１） 多くの会員を集め、アクセスを維持するか
２） 利益を会員に還元することができるか

であるかと思う。そしてソリューションは筆者が考える限り、「高品質のニュース」を「最速」で届ける、これに尽きる。これさえ出来ていればニュースに関心のあるビジターは常にそこに戻るだろう。そしてそこにはこれまでのニュースポータルではなかったような、フィードバックを情報発信者に返せるような環境が必要なのかも知れない。また実名とはいかないまでも、投稿者が誰であるかは認識できる必要があるように思う。 さらに続きを読みたい方はこちらをクリック

突然だが、時代は新しいメディアを渇望していると思う。その背景にあるのは勿論、昨今騒がれているウェブ（あるいはネット）の「リアルタイム化」現象がある。GoogleはLatest（日本語では最新）検索を始め、TwitterのようなインターフェースのBuzを始めた。また、まだ日本では始まっていないようだが、Social検索というのも強力なツールだ。これはGmailやTwitterのコンタクトやGoogle Profileからのリンク、そしてその一段階先のつながりまでを社交グループと仮定し、その中での検索結果などを自身の検索結果に反映させるものである。

筆者はこれから「膨張したウェブが縮小」する現象が起こるとみているが、それはネットの世界そのものが小さくなるということではなく、自身に関係する部分の情報が厳選、あるいはフィルタリングされていくことで小さくなってくるということである。その中で大事な要素として “ピア”の存在があるとみている。（これは例えば検索結果の精度を上げるために、不特定多数の意見よりも自身の周りにいる人物（つまりピア）の意見をより評価するもので、リアルの世界ではもちろん誰しもが行っていることである。一時は隆盛を極めたP2Pファイル交換ツールも、いつの間にやら特定の人物同士がクローズドな環境でファイルを共有しあうようになったのだが、これはとにもかくにもこのほうが安全でかつ効率的だからである）このピアはいわばまっとうな「ギブアンドテイク」が成り立つ者たち同士の本当にクローズドなグループなので、部外者が中に入るのは難しい。一般的には誰かの紹介か、貢物（ファイル交換の場合は上質のコンテンツなど）ややり取りの姿勢などを通してグループのメンバーに自身の価値を認めてもらうしかない。これはまさに現実そのものである。

ではメディアの世界はどうか。これまではポータルとして揺るがぬ地位を築いてきたYahoo!やMSNなどのポータルサイトも最近躍起になってリアルタイム化したツールやアプリを提供しながら顧客の確保に努めているようだ。それも当然で、これまでは雑誌や新聞などの紙媒体のメディアがスピードに追いついてこれないということで、ネット上のマスメディアとして君臨してきた彼らも自身のスタイルが、すでにこのリアルタイム化の波に乗り遅れかけていることに気づいているからだ。これらのポータルサイトに対抗するニュースメディアポータルとしての本命がDiggなどに代表されるSocial Newsサイトであった。しかし、やはり匿名あるいは非実名のポストが大半の状態で、かつその記事を書くものもプロに限らないとすれば、必然情報の品質は下がってくる。ここで厄介なのが、それがポータルであろうがソーシャルメディアサイトであろうが、ほとんどのサイトは利益主導で運営されている、つまりアクセス数を稼いで広告売上を増やしたいというのが一番のモチベーションであるということである。

ニュースを閲覧に来るビジターの数 ＝ サイトの価値 ＝ 広告媒体としての価値

といった構図が成り立つのはもはや多くの方が理解していると思うが、要はユーザが記事目当てにやってくるのを利用して、サイト自身が広告媒体としての価値を高めている、そういうことだ。そこで、改めて着目したいのがここでいうユーザには利益が落ちる仕組みにはなっていないということだ。儲けるのは常にそれを運営している会社になる。上場益が出たとしても、ほとんどの場合はそれは創業者が手に入れる仕組みになっている。今年のフォーブスの長者番付に出た二人の30代のビリオネヤーは共に日本最大のSNSの創業者だ。 （２に続く）

しばらく沈黙を守ってきたアマゾンのプレスリリースだが、ここにきて2つの新しいニュースが追加された。

アマゾンは2月19日に新たにキンドルストアのコンテンツに3つの言語を追加することを発表した。

今回追加されたのは下記の3言語。いずれもラテン系の言語である。
スペイン語
イタリア語
ポルトガル語
これまで英語・ドイツ語・フランス語が対応言語とされてきたので、上記を入れて計6つの言語が対応となった。
アマゾンはこれですでに北米と主要なEU諸国、そして南米をカバーしたことになる。

具体的な話し手人口がどれくらいになるかと思い少しネットで調べてみたが、話し手人口に関するセンサスは意外に更新されていないのか、最近のものがみつからなかった。

WIP Japanの「世界の主要20言語使用人口」表の公用語区別によると
英語 (1,400) 1位
スペイン語 (280) 4位
フランス語 (220) 6位
ポルトガル語 (160) 8位
ドイツ語 (100) 12位
イタリア語 (60) 14位
*（ ）は100万人

となり、計22億2000万人がカバーされたことになる。これはかなり大きな数である。勿論各言語を公用語としない国にもこれらの言語の書物を購入する人々はいるだろうから、実質的な潜在読者層はすでに地球の人口の半分を超えていると思われる。

アマゾンはオンライン販売のデータを地理情報などで緻密に解析したマーケティングデータを、ビジネスにつなげる専門家であり、その手法が彼らを世界一のEコマースサイトの基盤になったことはよく知られた事実であるが、上記の言語戦略は非常に効率のいいものだと言える。筆者はこれまで度々アマゾンがアメリカから東回りに言語を拡大するであろうという予測を述べてきているが、まさにこの通りの展開になっている。南北アメリカとEU主要諸国、そして植民地としての歴史が長かったアフリカもカバーしてしまった。

さて、では注目のこの次の動きはどうなるのだろうか？ 続きを読む

というアナウンスメントが追加三言語対応の告知の前日にあたる2月18日にあった。
これにより、プラットフォームもどんどん増加、と勢いこんで記事にするほど筆者はブラックベリーのポテンシャルを見込んでいない（苦笑）のだが、これによりキンドルはキンドル端末以外に、iPhone/iPod、PC、Blackberryと対応可能になった。米国のモバイル端末市場ではスマートフォンが隆盛を極めているが、その大半はiPhoneとブラックベリーの牽引によるものでWindows Mobileはどんどんそのシェアを落としている。

OS別スマートフォン市場シェア

プラットフォームという点ではいわゆる普通の携帯電話以外はこれでほとんど対応したことになる。が、興味深いことにKindle for Mac はまだリリースされていない。